ライフスタイル別の保険の見直し方




家族構成や、持ち家かそうでないかなどによっても保険の入り方は異なります。
いくつかのパターンをあげて、保険見直しの際の注意する点をあげてみました。
私も保険のプロではないので、わかりづらい所もありますがご了承ください。

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  死亡保障 医療保障 こども保険
(学資保険)




死亡した場合に出る保険です。終身保険は保障が一生涯つづくものです。

ですから何歳で死亡しても保険金がもらえるのですが、その分掛け金が高いのが難点。そこで終身保険に定期特約を付けるのが一般的です。

終身部分は数百万にしておき、あとの大きな保障が必要な50歳くらいまでの間は定期で補います。
主に入院、手術などに備える保険です。医療保障には、医療特約と医療保険の2つがあります。

医療特約は終身保険などの特約として入る物で、選択しだいで自分に合った医療保障が確保でき、掛け金が割安なのが特徴。

医療保険は単独で入ることができ、入院給付金や手術給付金が特約でつけるよりも多めに設定できたり、医療について手厚くできるのが特徴。

ただ掛け金は高めで掛け捨てという物が主です。保険会社によっては、一生涯掛け金が変わらないというものもあるようです。
将来の教育費の貯蓄ため、また契約者の親に万が一の事があったときに掛け金の払い込みが免除されるという子供のための保険です。

入園、入学時に10万などと祝い金が出るものもあります。

育英年金や、子供の病気やけがに備える特約をつけることが出来ます。








夫には最低1000万円、妻には300万くらいはつけましょう。

★国民年金の加入者で、夫が死亡した場合に、子供がいない世帯には遺族年金は支給されません。そういった世帯はプラス1000万円。

★賃貸住宅に住んでいる場合、家賃のことを考えてプラス1000万円。

上記のことを考え、不足しているという場合は定期保険を増額するか、新規に保険を購入。多すぎるという場合、解約、または減額をしましょう。
妻、夫とも入院給付金は日額5000円くらいは必要です。

前にも述べたように、妻の医療保障は夫の保険の特約で入るのはやめたほうがいいでしょう。

夫の特約で入っている場合、保障額は夫の6割程度に設定されていますし、夫が死亡してしまった場合には、保険自体が消滅してしまいます。

医療保障が付いていないという場合には、今現在入っている保険の医療特約をつけるとよいでしょう。
今現在保険に入っていない場合は、とりあえず医療保険に加入しましょう。

※医療保険に力を入れているのが外資系の生保。様々な種類の保険があり、自分に一番合った物を見つけられるでしょう。また掛け金が安くておすすめなのが共済系です。
なし





子供がいない場合、どちらかが死亡した場合でも、家計は維持していけます。ですから多額の死亡保障は不要です。
500万〜1000万くらいを目安にしましょう。

多すぎる場合、定期付終身保険なら定期の特約を解約または減額しましょう。
増額したい場合は終身保険を増額します。
保険に入っていない場合は、まず終身保険に加入しましょう。
上記参照 なし






夫婦2人の時より、子供1人に付き死亡保障額を1000万円は増額しましょう。保障額の増額は、教育費のため。

生活費としては、夫が死亡した場合には遺族年金が支給されますので、死亡保険金を増額する必要はあまり無いでしょう。

定期付終身保険に加入している場合、定期部分を増額しましょう。

※遺族年金額
(子供1人の場合の月額)
国民年金加入者・・・8万5千円
厚生年金加入者・・・10万円強
上記参照 貯蓄だけを目的にしているのならば、加入しなくてもよいと思います。今は利回りが悪いので、他の金融商品の方が有利です。

万が一の場合の学費目的であっても、夫の生命保険で死亡保障が十分であれば、あえて加入しなくても大丈夫でしょう。







夫の死亡保障は1000万円くらいでいいでしょう。
住宅ローンを組むときに入る「団体信用生命保険」は、契約者に万が一のことがあった場合に残りのローンを支払わなくてもよくなるというもの。
ですから多額の死亡保障をつけている方は、定期保険を減額などするとよいでしょう。

ただし共働きで、妻の収入と合わせて住宅ローンを返済しているという場合、妻に万が一の事があった場合に夫の収入で全額ローンを支払わなくてはなりません。
そういった場合には妻の死亡保障額を増額する必要があります。
上記参照 子供がいる場合は上記参照





自営の場合は死亡時の退職金もありません。ですから死亡保障は最低でも2000万円必要です。

定期保険を増額する、又は定期保険のみで新たに加入しましょう。

保険料の増額がきつい場合は、養老保険や、個人年金から見直しましょう。
会社員の場合には、何かあったときに健康保険や、厚生年金から保障が受けられます。

しかし国保加入者の場合、傷病手当のような保障はありません。

入院したときの保障額は、最低でも日額5000円は必要です。
子供がいる場合は上記参照

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